東証とは?取引時間・株価指数・プライムなどの市場区分・TDnetまでわかりやすく解説

「東証」という言葉は、株式ニュースや証券会社の取引画面で頻繁に登場します。しかし、東証がどのような役割を持つ組織なのか、株式を売買できる時間は何時までなのか、プライム・スタンダード・グロースにはどのような違いがあるのかなど、仕組みがわかりにくいと感じることもあるでしょう。本記事では、東証の基本的な役割から取引時間、上場基準、株価指数、適時開示、システム障害時の確認方法まで、初めて株式市場に触れる方にも理解しやすく解説します。

東京証券取引所と株式市場をイメージした画像

この記事の主な内容

  • 東証の役割と日本取引所グループとの関係
  • 東証の取引時間、営業時間、休業日
  • プライム・スタンダード・グロースの違い
  • TOPIX、日経平均株価、東証REIT指数の特徴
  • TDnet、上場企業一覧、障害発生時の確認方法
  • SBI証券や楽天証券を通じて東証株を売買する仕組み

東証とは日本を代表する株式市場

東証は「東京証券取引所」の略称

東証とは、株式会社東京証券取引所の略称です。企業が発行した株式、ETF、REITなどを投資家が売買できる市場を運営しています。

上場企業にとって東証は、株式を発行して幅広い投資家から資金を集めるための重要な場所です。一方、投資家にとっては、一定のルールに基づいて株式などを売買するための市場となります。

東証そのものが投資家へ株式を販売しているわけではありません。個人が東証上場株を売買する場合は、原則として証券会社に口座を開設し、証券会社を通じて注文を出します。

日本取引所グループとの関係

東京証券取引所は、日本取引所グループの一員です。日本取引所グループは一般に「JPX」と呼ばれ、東京証券取引所のほか、大阪取引所、東京商品取引所、JPX総研、日本取引所自主規制法人などで構成されています。

主な役割は、それぞれ次のように分かれています。

  • 東京証券取引所:株式、ETF、REITなどの現物市場を運営
  • 大阪取引所:株価指数先物やオプションなどのデリバティブ市場を運営
  • JPX総研:TOPIXなどの指数算出や市場データ関連事業を担当
  • 日本取引所自主規制法人:上場審査や売買審査などの自主規制業務を担当

ニュースで「東証が上昇した」と表現されることがありますが、厳密には東証という会社の株価を指すのではなく、東証上場銘柄全体の値動きや、TOPIX、日経平均株価などの指数が上昇したことを意味する場合が一般的です。

東証の取引時間は何時から何時まで?

現物株式の売買立会時間

東証の内国株式における通常の売買立会時間は、次のとおりです。

  • 前場:9時00分~11時30分
  • 後場:12時30分~15時30分

11時30分から12時30分までは昼休みとなり、通常の立会取引は行われません。東証では午前の注文を8時00分から、午後の注文を12時05分から受け付けています。

ただし、証券会社の注文受付時間は東証の受付時間と完全に同じとは限りません。夜間や早朝に受け付けた注文を、翌営業日の予約注文として扱う証券会社もあります。実際に注文できる時間、注文の訂正・取消期限などは、利用している証券会社の取引ルールを確認する必要があります。

東証の営業時間と株式の取引時間は異なる

日本取引所グループが案内している通常の営業時間は、平日の8時45分から16時45分までです。ただし、これは会社としての営業時間であり、株式を売買できる立会時間とは異なります。

「東証は何時まで営業しているのか」を確認するときは、次の違いに注意しましょう。

  • 会社としての営業時間:原則8時45分~16時45分
  • 現物株式の立会時間:9時00分~11時30分、12時30分~15時30分

東証株価をリアルタイムで確認する方法

東証上場銘柄の株価は、証券会社の取引画面、金融情報サービス、株価情報サイトなどで確認できます。TOPIXなど一部の株価指数については、日本取引所グループの公式情報でもリアルタイムグラフが提供されています。

ただし、表示される価格が完全なリアルタイム情報なのか、一定時間遅れた情報なのかは、サービスによって異なります。「現在値」「更新時刻」「リアルタイム」「ディレイ」などの注記を確認してください。

取引時間中にもかかわらず株価が更新されない場合は、売買が成立していない、売買停止中である、特別気配が表示されている、通信環境や情報配信に問題があるといった可能性があります。

休業日と年末年始の取引

東証の現物市場では、原則として次の日に取引が行われません。

  • 土曜日、日曜日
  • 国民の祝日および休日
  • 1月1日~1月3日
  • 12月31日

年内最後の営業日は「大納会」、年明け最初の営業日は「大発会」と呼ばれます。大納会や大発会の日も、通常は普段の営業日と同じ立会時間で株式が取引されます。

2026年は12月31日が休業日であるため、予定どおりであれば12月30日が年内最後の営業日となります。2027年は1月1日から3日までが休業日で、1月4日が最初の営業日となる予定です。祝日法の改正などによって変更される可能性もあるため、年末年始にはJPXの公式カレンダーを確認することが大切です。

同じ東証上場企業でも、市場区分によって企業の特徴や上場基準は大きく異なります。プライム・スタンダード・グロースの違いを次のページで整理します。