投信つみたては、毎月決まった金額で投資信託を自動購入できる仕組みです。少額から始めやすい一方、「S&P500と全世界株式はどちらがよいのか」「NISAとは何が違うのか」「途中で変更・解約できるのか」など、始める前に確認したい点も少なくありません。本記事では、投信つみたての仕組みやメリット・デメリット、銘柄の選び方、クレジットカード決済、アプリにログインできない場合の対処法、税金までわかりやすく解説します。
この記事の目次
- 投信つみたての基本的な仕組み
- メリット・デメリットとNISAとの違い
- S&P500・全世界株式・外国株式の選び方
- SBI証券・楽天証券・セゾン投信の主な特徴
- 設定変更・解約・確定申告の注意点
投信つみたてとは？毎月自動で投資信託を購入する仕組み
投信つみたてとは、あらかじめ選んだ投資信託を、毎月などの決められたタイミングで自動的に購入するサービスです。「投信積立」「積立投信」「投信つみたてプラン」など、金融機関によって名称が異なる場合がありますが、基本的な仕組みは共通しています。
最初に銘柄、積立金額、買付日、支払方法などを設定すれば、その後は原則として自動的に買付が行われます。証券口座の現金、銀行口座からの引き落とし、クレジットカード決済など、利用できる支払方法は金融機関によって異なります。
一括投資との違い
| 比較項目 | 投信つみたて | 一括投資 |
|---|---|---|
| 購入方法 | 一定額を定期的に購入 | まとまった金額を一度に購入 |
| 購入時期 | 複数回に分散される | 購入時点に集中する |
| 始めやすさ | 少額から始めやすい | まとまった資金が必要な場合がある |
| 価格変動の影響 | 購入時期を分散できる | 購入直後の値動きの影響を受けやすい |
一定額を定期的に購入すると、基準価額が高いときには少ない口数を、安いときには多い口数を買うことになります。購入時期を分散できる点は投信つみたての特徴ですが、損失を防げるわけではありません。相場が長期間下落すれば、積み立てを続けていても評価損が発生します。
投信つみたてのメリット
少額から始められる
金融機関によって最低積立金額は異なりますが、SBI証券や楽天証券では、多くの投資信託を原則100円から積み立てられます。ただし、一部の銘柄や支払方法では最低金額が異なる場合があるため、設定画面や目論見書の確認が必要です。
買付の手間を減らせる
積立設定後は自動的に買い付けられるため、毎月相場を確認して注文する手間がかかりません。価格が上がったときに買うのをためらったり、下落時に不安になって購入をやめたりするなど、感情に左右される場面を減らしやすくなります。
幅広い資産へ分散できる
投資信託には、日本株、米国株、先進国株、新興国株、全世界株式、債券、不動産投資信託などへ分散投資する商品があります。1つの投資信託を購入するだけで、多数の国や企業に投資できる商品もあります。
NISAを利用すれば運用益が非課税になる
2024年からのNISAでは、つみたて投資枠として年間120万円まで投資できます。NISA口座で購入した対象商品の売却益や普通分配金は、一定の条件のもとで非課税です。非課税保有限度額は、成長投資枠と合わせて1,800万円で、そのうち成長投資枠の上限は1,200万円です。
投信つみたてのデメリットと注意点
元本保証ではない
投資信託の基準価額は、組み入れている株式や債券、為替相場などの影響で変動します。積み立てた金額よりも売却時の評価額が少なくなる可能性があり、預金のような元本保証はありません。
短期間では成果を判断しにくい
投信つみたては、数カ月で利益を得ることを目的とした仕組みではありません。株式を中心とする投資信託では、数年単位で価格が低迷することもあります。近い将来に使う予定があるお金ではなく、当面使わない余裕資金で取り組むことが大切です。
保有中も費用がかかる
投資信託では、保有中に信託報酬などの運用管理費用が差し引かれます。購入時手数料が無料でも、保有中の費用は発生します。似た運用内容の商品を比べるときは、信託報酬だけでなく、運用報告書に記載される実質的な費用も確認しましょう。
積み立てれば必ず利益が出るわけではない
購入時期を分散しても、投資対象そのものの価格が下がり続ければ損失が発生します。「長く続ければ必ず増える」「S&P500なら損をしない」などと断定することはできません。
投信つみたてとNISAの違い
投信つみたては購入方法、NISAは税制上の制度です。両者は同じ意味ではありません。
| 項目 | 投信つみたて | NISA |
|---|---|---|
| 位置付け | 投資信託を定期購入する方法 | 投資による利益を非課税にする制度 |
| 利用する口座 | NISA、特定口座、一般口座 | NISA口座 |
| 対象商品 | 金融機関が積立対象とする投資信託 | 制度の要件を満たした商品 |
| 税金 | 課税口座では利益に課税 | 対象となる利益は非課税 |
NISAのつみたて投資枠では、金融庁へ届け出られた長期・積立・分散投資に適した一定の投資信託などが対象です。課税口座の投信つみたてでは、つみたて投資枠の対象外となる商品も購入できる場合があります。
投信つみたてはいくらから始める？
毎月の適切な積立額は、収入や生活費、家族構成、保有資産によって異なります。金額を決めるときは、次の順番で考えると無理を防ぎやすくなります。
- 毎月の生活費と固定費を確認する
- 急な出費に備える現金を確保する
- 数年以内に使う予定のお金を分ける
- 残った余裕資金から積立額を決める
最初からNISAの年間上限まで使い切る必要はありません。相場が下落したときにも継続できる金額で始め、家計に余裕が生まれた段階で増額する方法もあります。
投信つみたてはいつから始めるべき？
相場の最安値を事前に判断することは困難です。そのため、生活に必要な現金を確保でき、長期間使う予定のない資金を準備できた時点が、開始を検討する一つのタイミングになります。
ただし、借入金の返済に支障がある、生活費が不足している、近いうちに住宅購入や教育費などの大きな支出がある場合は、積み立てを急ぐ必要はありません。投資期間の長さだけでなく、家計の安定を優先しましょう。
S&P500や全世界株式は似ているようで、投資する国や値動きの特徴が異なります。後悔しにくい銘柄選びの基準を次のページで確認しましょう。
