ADRとは？日本株の主要銘柄・仕組み・税金・メリットをやさしく解説

ADRという言葉を見かけても、「普通の株式と何が違うのか」「日本株のADR価格は翌日の株価予想に使えるのか」「キオクシア、ソフトバンク、任天堂、フジクラ、トヨタなどにもADRがあるのか」と疑問に感じることがあります。ADRは、米国以外の企業の株式を裏付けとして、米国市場で取引できるようにした預託証券です。本記事では、ADRの基本的な仕組みから、日本企業の代表的なADR銘柄、価格の見方、メリット・デメリット、配当金と税金まで、2026年8月5日時点で確認できる情報をもとに整理します。

ADRとは？外国企業の株式を米国で取引しやすくする仕組み

ADRは「American Depositary Receipt」の略称で、日本語では「米国預託証券」または「米国預託証書」と呼ばれます。

米国外の企業が発行した株式を、米国の預託銀行やその現地保管機関が保管し、その株式を裏付けとして米国で発行される有価証券です。ADRは米ドル建てで取引され、米国の証券取引所またはOTC市場で売買されます。

厳密には、ADRは証書を指し、取引単位となる権利はADS（American Depositary Share）と呼ばれます。ただし、実際の投資情報や証券会社の画面では、ADRとADSがほぼ同じ意味で使われることも少なくありません。

ADRは株そのものではないが、株式を裏付けにしている

ADRを購入しても、通常は日本企業の原株を直接保有するわけではありません。預託銀行が保管している原株に対応する権利を保有する形です。

そのため、ADRの保有者は銘柄や預託契約の条件に応じて、次のような経済的利益を受けられます。

• 原株の株価変動に連動する値上がり益または値下がり損
• 企業が配当を実施した場合の配当金
• 議決権行使に関する案内や権利

ただし、議決権の行使方法、通知の時期、配当金の受取額などは、原株を直接保有する場合と完全に同じとは限りません。預託銀行の手続きやADR契約の条件が加わるためです。

ADRと一般の株式の違いをわかりやすく比較

ADRには原株の価値だけでなく、円と米ドルの為替変動も反映されます。日本株の原株価格が変わらなくても、円安・ドル高になればADRのドル換算価値が動き、反対に円高・ドル安でも影響を受けます。

ADRの仕組みを4段階で理解しよう

1．企業の原株が現地で保管される

日本企業のADRであれば、東京市場などで流通する原株が、日本国内の保管機関を通じて管理されます。

2．米国の預託銀行がADRを発行する

預託銀行は、保管された原株を裏付けとしてADRを発行します。預託銀行には、BNY、Citi、JPMorgan、Deutsche Bankなどがあります。

3．米国の証券取引所またはOTC市場で売買される

発行されたADRは、NYSEなどの証券取引所、または店頭取引に当たるOTC市場で売買されます。取引価格は米ドルで表示されます。

4．配当金は預託銀行を経由して支払われる

企業が原株の配当を実施すると、預託銀行が受け取った配当を米ドルなどに換算し、必要な税金や手数料を差し引いたうえでADR保有者へ支払います。

スポンサー付きADRとアンスポンサードADRの違い

スポンサー付きADR

発行企業と預託銀行が契約を結び、企業の関与のもとで運営するADRです。NYSEやNasdaqに上場するADRの多くが該当します。情報開示や米国当局への報告について、一定の基準が設けられています。

アンスポンサードADR

発行企業が直接関与せず、預託銀行が設定するADRです。日本企業のADRでは、米国OTC市場で取引されるアンスポンサードADRが多数あります。

同じ企業について複数の預託銀行がADRを発行することもあります。また、企業が日本で上場しているからといって、その企業自身が米国上場を決定したとは限りません。

同じ「ソフトバンク」でも、ソフトバンクグループと通信会社のソフトバンクではADRの銘柄コードも換算比率も異なります。主要銘柄の違いは次のページで詳しく整理します。