プライム市場の企業一覧・銘柄一覧を確認する方法
プライム市場の全企業を確認したい場合は、日本取引所グループが提供する「東証上場会社情報サービス」や「東証上場銘柄一覧」を利用できます。
東証上場会社情報サービスでは、市場区分を「プライム」に指定し、企業名や銘柄コード、業種などから絞り込めます。企業の基本情報、コーポレート・ガバナンス報告書、過去の適時開示資料なども確認できます。
一括で確認したい場合は、東証上場銘柄一覧のデータが便利です。上場会社数は随時変わるため、古い記事に掲載された固定の一覧ではなく、更新日の新しい公式データを確認しましょう。
プライム市場の時価総額・売買代金を見るポイント
時価総額ランキング
時価総額は、一般的に次の計算式で求めます。
時価総額＝株価×上場株式数
時価総額ランキングの上位には、市場から高い評価を受けている大規模企業が並びやすくなります。ただし、時価総額が大きいことと、株価が割安であることは同じではありません。
株価がすでに高い評価を織り込んでいる場合もあるため、売上高や利益の成長率、PER、PBR、自己資本利益率、キャッシュフローなどもあわせて確認する必要があります。
売買代金が大きい銘柄の特徴
売買代金は、株式がどの程度活発に取引されたかを示す指標です。株価が高い銘柄や、売買株数が多い銘柄ほど売買代金が大きくなる傾向があります。
2025年の東証プライム市場における内国普通株の年間売買代金は、約1,419兆5,587億円となり、年間として過去最高を記録しました。
売買代金が大きい銘柄は、注文が成立しやすく、希望価格と実際の約定価格の差が小さくなりやすい傾向があります。ただし、決算発表や重要なニュースが出た日は、価格が急変することもあります。
プライム市場の配当利回りが高い銘柄を選ぶ際の注意点
配当利回りは、現在の株価に対して年間配当金がどの程度あるかを示します。
予想配当利回り＝1株当たり予想年間配当金÷株価×100
配当利回りランキングは高配当株を探す手掛かりになりますが、利回りの高さだけで選ぶのは注意が必要です。株価が大きく下落した結果、見かけ上の利回りが高くなっている場合があるためです。
高配当銘柄を比較するときは、少なくとも次の項目を確認しましょう。
- 通常の配当か、記念配当・特別配当を含むか
- 利益に対する配当額を示す配当性向が高すぎないか
- 営業キャッシュフローが安定しているか
- 過去に大幅な減配や無配がなかったか
- 借入金や自己資本など財務状況に問題がないか
- 業績予想や配当予想が下方修正されていないか
プライム市場の銘柄であっても、配当金の支払いは保証されていません。業績や経営方針によって減配・無配となる可能性があります。
SBI証券・楽天証券でプライム市場の株を買う方法
プライム市場の株式を購入するために、専用の「プライム市場口座」を開設する必要はありません。SBI証券や楽天証券などで証券総合口座を開設し、国内株式の取引画面から注文します。
基本的な購入手順
- 証券口座へログインする
- 国内株式の銘柄検索画面を開く
- 企業名または4桁の銘柄コードを入力する
- 市場区分が「東証プライム」などと表示されていることを確認する
- 株価、業績、注文数量、口座区分を確認する
- 指値または成行などの注文方法を選ぶ
- 注文内容を確認して発注する
国内株式は通常100株単位で取引されますが、SBI証券や楽天証券には、対象銘柄を1株単位または金額指定で購入できるサービスもあります。対象銘柄、手数料、スプレッド、注文時間などはサービスによって異なるため、注文前に最新の取引条件を確認してください。
NISAで購入できる？
プライム市場の上場株式の多くは、NISAの成長投資枠で購入できます。ただし、整理銘柄や監理銘柄など、一部の銘柄は対象外となる場合があります。
NISAで購入した場合、制度の条件を満たせば売却益や配当金を非課税にできます。ただし、配当金を非課税で受け取るには、受取方式を「株式数比例配分方式」にしておく必要があります。
プライム市場に関するよくある疑問
プライム市場に上場していれば一流企業ですか？
プライム市場は、流動性やガバナンスなどに高い水準が求められる市場ですが、企業の将来性や投資成果を保証する認定制度ではありません。上場後に業績が悪化したり、株価が下落したりする可能性もあります。
プライム市場からスタンダード市場へ移行すると経営悪化ですか？
市場区分の変更だけで経営悪化と判断することはできません。資本政策、株主構成、流通株式比率、上場維持コスト、事業戦略などを踏まえて市場区分を変更する企業もあります。
市場変更の理由は企業ごとに異なるため、企業が公表した適時開示資料や決算説明資料を確認することが重要です。
プライム市場の株なら安全ですか？
預金とは異なり、株式には元本保証がありません。プライム市場の企業でも、業績悪化、競争環境の変化、不祥事、金利や為替の変動などによって株価が下落する可能性があります。
市場区分だけで判断せず、複数銘柄や資産への分散、購入時期の分散、企業の財務状況の確認などを意識しましょう。
まとめ：プライム市場は企業選びの出発点として活用しよう
プライム市場は、機関投資家の投資対象となり得る流動性や時価総額を備え、高いガバナンス水準や情報開示が求められる東証の市場区分です。
2026年7月17日時点では1,552社が上場しており、日本の株式市場における時価総額や売買代金の大部分を占めています。一方で、プライム市場への上場は、株価上昇や配当の継続を保証するものではありません。
企業一覧、時価総額ランキング、配当利回りなどを確認するときは、市場区分だけでなく、業績、財務、株価指標、配当方針、流動性まで比較することが大切です。最新の企業数や市場区分については、日本取引所グループや利用中の証券会社が提供する情報を確認しましょう。
＜参考サイト＞ 日本取引所グループ（JPX）/東京証券取引所/JPX総研/SBI証券/楽天証券
